【背景】高齢化が進展する日本において，摂食嚥下障害への対応は医療提供体制の課題となっている．本報告は，北海道旭川市における摂食嚥下障害専門歯科診療所の臨床活動を整理し，少人数体制およびInformation and communication technology（以下，ICTと略）活用，多職種連携の実際を明らかにすることを目的とした． 【方法】2019年4月から2022年7月までに受診した患者295名を対象とし，診療録および診療報酬請求データを用いて後方視的に分析した．診療実績，嚥下機能評価回数，摂食嚥下リハビリテーション（以下，嚥下リハと略）回数，ICT連携記録数を集計した． 【結果】要介護3以上が77%を占める重度要介護者を中心に診療を行い，歯科医師1名とスタッフ1名の体制で訪問診療および嚥下リハを実施した．嚥下機能評価は嚥下内視鏡検査（Videoendoscopic examination of swallowing）451回，嚥下造影検査（Videofluoroscopic examination of swallowing）62回であり，ICT連携記録は3,678回であった． 【結論】少人数体制下でICTを活用した診療活動は，重度要介護高齢者への在宅支援体制の一形態として機能していた．本報告は，地域包括ケアにおける専門診療所の運営実態を示すものである．