【目的】病院給食の食味向上を目指した業務再編が，残食率，労働負担およびコスト関連指標におよぼす影響を評価した． 【方法】単施設後方視的研究として，給食業務再編前（2024年4～9月）と再編後（2025年4～9月）を比較した．業務再編では，調理工程や一部食材の変更を行い，一方で頻度の少ない献立を廃止し，個別対応基準を見直した．副食の残食率，日次1,000食あたりの副食の調理種類数，労働時間，月次1,000食あたりの食材料費を評価した． 【結果】残食率0～10%の割合は多くの料理区分で増加し，特に中皿，小鉢では残食率カテゴリの分布に有意差を認めた．副食の調理種類数は通常営業日，休日ともに減少し，労働時間も，通常営業日では有意に減少していた（いずれもP < 0.001）．また，食材料費に有意な変化はなかった（P = 0.16）． 【結語】食味向上を目指した多面的な給食業務再編は，低残食カテゴリの割合増加を示し，業務効率化を併施することで，労働負担や食材料費の増加を抑えて実装し得る可能性が示された．